トヨタが「レクサス」などの車を月額払いで利用できるサービスを開始したように、定額で商品やサービスを一定期間利用できるサブスクリプション型のビジネスが急拡大しています。「所有から利用へ」と消費者のニーズが変化する中、消費者のニーズに沿う一方で、安定収入を得られるうえに継続的に顧客と接点をもち、結果をマーケティングに反映できるなど、企業側にも魅力あるサービスといえます。
月額で利用料を払う支払方法は昔からありましたが、「サブスクリプション」と呼ばれるサービスはいつから始まり、これまでにどのようなビジネスがあったのでしょうか。
G-Searchデータベースで「サブスクリプション」に関する記事がどのように掲載されてきたのかを年代別に調べてみました。
有料放送をサブスクリプションTVとして紹介
「サブスクリプション」が初めて記事に掲載されたのは1997年。サッカーの有料放送での独占放送に関する記事で、WOWOWのような有料放送を「サブスクリプションTV」と称しています。一定期間の契約で、パソコンソフトのバージョンアップと並行して最新のソフトと技術情報を提供する、オートデスク社のサポートプログラム「オートデスクＶＩＰサブスクリプション」が次に続きました。
バージョンアップの追加料金不要モデルがソフトウェア中心に広がっていく
2005年に掲載数の増加がみられます。マイクロソフトのMicrosoft Office「サブスクリプション型（購読型）ライセンス」制度が大幅改定された記事や米オラクル社がライセンスとサポートを含めたサブスクリプション型の価格形態に取り組んだことなどが話題になっています。
ソフトウェアはCD-ROMといった記録媒体によって販売される買い取り形式が主流でしたが、一定期間ごとに利用料を払うことで期間内のバージョンアップやサポートの追加料金が不要になるサブスクリプション型が徐々に広がっていきました。
音楽や動画の配信サービスやEコマースなど広がる新しいビジネス
そして2018年、一気に7,000件近いキャッシュレスの記事が掲載された。急増の要因は、冒頭で申し上げた政府の消費税増税対策の「キャッシュレス決済にポイント還元」案だ。
2006年にスタートした、音楽配信サービス「ナップスター」を覚えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。ナップスターは日本国内で初めてサブスクリプション方式を採用した音楽配信です。
2012年には、SNSのミクシィが、サブスクリプション型ファッションコマース「プティジュテ」を始めたり、日本酒などの嗜好品やコスメ、洋服など様々なビジネスが展開されます。
2015年動画配信サービス「Netflix」や「アマゾン・プライムビデオ」がサービス開始したことで、記事が増え続けていきます。
作って売り切りから、新たなビジネスモデルの構築をはかるメーカー
2017年以降、さらに飛躍的に記事数が伸びていきます。音楽配信サービス「Spotify」、普段着レンタル「エアークローゼット」、コーヒー飲み放題カフェやラーメン、ステーキにポルシェ、家具、家電。さまざまな業種で新たなビジネスモデルが広がりました。
「売り切り」型からサブスクリプション型へ、メーカーもビジネスモデルを拡大、新たな収益を生み出そうとしています。例えばソニーでは、「プレイステーション4」の複数ゲームが遊び放題になる「PSプラス」に3630万人が加入、年間2千億円もの収入になっており、サブスクリプション型サービスは収益の柱となってきています。
019年は「レクサス」などの車を利用できるトヨタの「キント」、キリンの工場直送で生ビールを家庭に宅配する「ホームタップ」など、ますますサブスクリプション型ビジネスが拡大するのは明らかです。3月14日までの時点で、すでに2017年の年間の記事掲載数を上回る2019年。今後もどんな記事が掲載されていくのか注目です。
※今回の記事で調査に活用した、過去30年分以上、1億件以上の新聞・雑誌記事を収録したG-Searchデータベースサービスについてはこちらから。